日本でのBIMは設計者/施工者のモノづくりのためのという意味合いが強い。令和2年度から始まった国土交通省のBIMモデル事業でも、発注者の業務効率化に対して着目している通り、発注者が主体的に利用していくべきと位置づけが変わりつつある。適正に建設プロジェクトをコントロールするためにBIMをどのように利用していくか、また、どういったBIMが必要かを事業者の代行業務を幅広く行ってきた日建設計コンストラクション・マネジメント（NCM）が、事業者でもプロジェクトをコントロールできる「やさしいBIM®」という概念を作り出しました。NCMがどのような志でBIMについての開発を行っているか、今後の建築に関わる全てのプロジェクトでBIMを有効に利用していくためにどのような視座が必要かを紹介します。

プラントのBIM設計では建築、機器架台や歩廊などplant3Dだけでは対応できない要素が多く、建築はRevit、機器架台や歩廊などはInventorでBIM設計し、全てをplant3Dに統合します。inventorは製造業向けの機械設計CADですがプラント設計に応用することで全てAutodesk製品で完結できます。統合したビューワはNavisworksで見ることで関係者間で問題点を共有し意思決定を効率化します。また、３D測量した点群データをRecapでNavisworksに取込むことで点群での改造設計にも対応できます。私はこれらの設計において多くの実績があります。また、Navisworksに統合したデータをMicrosoftHololens2に取込み計画しておいた３Dデータを現場へ投影することや、現場訓練用のVR化、維持管理として様々な資料をリンク付けすることも可能です。

弊社では昨年度、建築系設計部門において建物BIM化を達成しています。建設現場においても、このBIMモデルを誰もが簡単に活用していくためには、BIMに適したクラウド環境整備とデジタルマインドチェンジが必要です。 本セッションでは、弊社で2018年から導入しているBIM360をはじめ、昨年からはPlanGridやAssembleなど、新しいソリューションの現場における検証も先行して積極的に推し進めています。 そうした検証から得られたFormaソリューション活用の様々な知見は、グローバルの視点から見ても大変ユニークで日本の建設現場を未来の建設現場へ変えていくヒントが多く含まれているとの評価もいただいています。 現場における課題や活用のメリットをデモを交えながらお伝えしつつ、誰もが活用できる建設現場のBIM活用への現在と展望の道しるべを紹介していきます。

近年外資系企業を中心としてISO19650やPAS1192を中心とした国際規格や自社独自のProject Execution Planを構築している企業が日本の建設プロジェクトにも適用する事例が増えてきました。これらのプロジェクトではBIMやデータ連携を前提としたワークフローでプロジェクトを進めていくことが要求されます。 プレゼンテーション前半はそのようなワークフローを実現するために必要な人材をBIM Managerの採用要件から紐解いていきます。今後のBIM世界で活躍するために必要なスキルおよび経験を示していきます。 プレゼンテーション後半では実プロジェクトで運用する際に検討している項目を紹介します。 コラボレーション環境を活用することにより、手戻り減少などによる短工期での案件も見られます。一方で労働環境改善を目的とした残業規制による生産性の向上も課題の一つとなっています。社内外の環境の変化により現状のワークフローでは適切な運用ができないプロジェクトも見られます。 実案件においてデータ連携、ワークフローの自動化、テンプレート・ライブラリの整備により作業の効率化を図るうえでのトピックを紹介していきます。

清水建設様では2011年にRevitを本格採用されたのを皮切りに、様々なオートデスクのBIMソリューションを利用されています。また、スマートシティのキーとなる都市デジタルツインの社会実装に向け、その基盤・データプラットフォームを整備す る協業プロジェクトを2020年10月より、清水建設様とオートデスクで始動させました。 都市デジタルツインの実装に向けたデータプラットフォームを整備 https://www.shimz.co.jp/company/about/news-release/2020/2020027.html 日本初の「都市型道の駅」を豊洲エリアの自社開発施設に整備 https://www.shimz.co.jp/company/about/news-release/2020/2019055.html またグループ会社のプロパティーデータバンク様では、ファシリティーマネージメントでのBIM活用も実施されております。 プロパティデータバンクとオートデスク、不動産管理に対応したBIM 連携機能の開発を完了 https://blogs.autodesk.com/autodesk-news-japan/pdb-and-autodesk-revit-linkage/ このセッションでは設計、建築確認申請、施工、ファシリティマネージメントまでの一貫したBIMデータの連携運用について、清水建設様、関係各社様が具体的にどのように連携し、どのような問題を解決されたのか、今後どのような効果が期待されるのかなどをパネル形式でご紹介いただきます。

Autodeskでは、AutoCADやRevitのようなソフトウェア・ソリューションとAutodesk Forma/BIM360といったクラウド・ソリューションをひとつの統合されたプラットフォームにて提供しています。このBIMとクラウドのコラボレーションは、建設DXにどのようなインパクトを与えるのでしょうか。 本セッションでは、他業種のDXの事例を参考に建設DXとってBIMとクラウドが果たす役割を解説しつつ、プロジェクトデータ管理ツールであるACC/BIM360の重要な機能である指摘事項の使い方やBIMとの連携方法を提案します

施工図に特化した会社がどのようにRevitと戦い、更にはDynamoやRevitAPI、を利用して建築デジタルを真剣に取り組んでいるかをご覧いただきたいです。また、今回は以下の事例をご紹介したいと考えております。 ・Revitでの施工図作成の効率化を目指すべく、会社組織をどのように作ってきたか。 ・高度な作業が可能なBIM技術者、Revit技術者の効率的な育成方法 ・BIM施工図の活用方法（躯体図をRevitで作成→コンクリート積算における施工検討方法（RevitAPIの紹介）や自動型枠生成（Dynamo）、躯体パラメータ利用による鉄筋モデル自動生成（Dynamo）） BIM施工図の活用方法（平面詳細図をRevitで作成→工事進捗管理アプリとの連携（iPadアプリ）仕上げ積算やLGSプレカットへの連携） ・BIM360Designを導入し現場とコラボレーション連携をスムーズに行っている事例。 ・Revit内で干渉チェックを行っている事例（Dynamo） ・RevitからUE4、xRへ連携、xR内で編集、Revitへ自動連携した事例

モデルが抱える事のできる情報量は膨大です。社会のBIMへの期待と同様に、私たちもモデルが持つ情報によって新しい世界が拓けると期待しています。 ところが、モデルが大量の情報を持てる事に拠ってモデリングの悩みが生まれます。それは「どの情報を信じて良いのか分からない。」という問題です。モデルを見ただけで信じて良い情報を知る事は不可能です。BIMはプロジェクト関係者間のコミュニケーションの有り方の再定義を求めています。 この問題を解決するのはLODであるはずです。ところがモデルとLODの間には大きな断絶があり、モデルはLODを直接的には教えてくれません。常に間に人が立つ必要があります。もしモデルが自身のLODを語ったなら、モデルの利用者がモデル内の情報の信頼性について悩むことは無くなり、担当者間での思い違いによるトラブルが減り、BIMマネージャーがプロジェクトの進捗管理に頭を抱える事は無くなるでしょう。 私たちが行おうとしている事は、LODに基づいてモデルを介したコミュニケーションを行う事です。これはモデルがLODを語るモデリング、と言い換えることもできます。このクラスでは私たちがプロジェクトでの失敗から辿り着いたLODの管理方法について紹介し、プロジェクト管理をより潤滑にする知識を共有します。 LODとモデルの良好な関係は「作るBIM」を「使うBIM」に転換します。

昨今、設計ミスや施工不良等の多発により、工事等の品質低下への懸念される中、建築物の品質や性能を向上させ業務効率を改善する目的で、設計、施工から、維持管理まで、建物のライフサイクルにおけるさまざまなフェーズで、単一のBIMモデルに蓄積された情報を活用、共有、管理することが推進されています。 その一環で、BIMモデルの現地持ち込みと表示手段の一つとして、iPadなどのタブレットを使ったARやHoloLens 2などのスマートグラスを使ったMRの導入検討が進みつつあります。 AR/MR技術を使って現場にBIMモデルを実寸表示することで、施工前・施工中に作業内容の理解を促したり、現物とBIMモデルを重ねて表示することで施工後のチェックを行うことができます。 本トークではどのような手順でRevitデータを企画～施工、維持管理の用途でAR/MRを活用できるのか、Revitモデルの準備方法から外部サービスを使ったデータ変換、目的に適ったAR/MR表示のノウハウ、BIM360連携について紹介いたします。

プロジェクト関係者がBIM360を利活用することで、どの段階からでも参加可能なシームレスなデータ連携と共有ができる仕組みを“かんたん”に構築できることを学ぶことができます。 BIM360上で展開されるプロジェクトに参加するために特別なソフトウエアーは必要ありません。スマートフォン、タブレット端末、PCがあれば、BIMモデルのビューイング、マークアップ、ワークフロー（指摘事項）、データ共有、受け渡しなどが行える他、現場で撮影した写真をワークフロー（指摘事項）で管理することもできます。早期の段階での発注者参加によるBIMモデル共有は合意形成の進捗と顧客満足を確実に向上させます。 また、BIM360 designやModel Coordinationを導入することでコンカレント設計やアクティブ干渉チェックへとプロセス連携の幅が広がります。モデル変更のたびにモデル統合する必要がなくなり面倒な統合作業から解放されるのです。 クラウドでのデータ管理や早期の発注者参加は、設計施工一貫業務プロセスにおける「ニューノーマル」といえるでしょう。しかしながら既存のプロセスを根底から置換えるためには、立ちはだかる壁を乗り越えていかなければなりません。このクラスでは、これまで実践してきた経験を通じ、そのノウハウをお伝えします。 自身がモデリングしたBIMモデルが、コラボレートしている他の担当者にどのような影響を与えるのか、どうすればそれぞれが気持ちよくBIMモデルを共有できるか、といったノウハウをお伝えします。

⿃取県⽶⼦市の⼩規模ゼネコンである美保テクノスでのBIM活⽤事例。RevitおよびアドオンのBooT.oneを使った建築設計に取り組み、建築⽣産性の向上・働き⽅改⾰ 法案への対応を実現しました。 外部コンサルティングのサポートを受けつつ、⾃社独⾃のBIM規格を整備し、BooT.oneのエクステンション、ファミリ、テンプレート 等を活⽤することで、Revitの効果を最⼤限に引き出し、設計業務の70％効率化に成功しました。また、対応物件数も、過去の同⼀期間と⽐較すると1物件の増加とな り、プロジェクトの加速、残業の削減に帰依しています。

五洋建設では、BIMを活用した建築工事を統括管理する五洋建設統合施工管理システム（PiCOMS)を開発した。従来のBIMツールを用いた類似のシステムでは、BIMツールの操作を行う習熟度や専用の機器を必要とし、建築現場や製作工場の関係者（ほぼ全員がnon BIM user）全員での活用が難しい側面があった。しかし本システムではBIMツールへの習熟度や専用機器を不要とし、職員や作業員がタブレットなどからBIMの３Dモデルの部材を選択して取付予定や実績を入力するなど、誰もが簡単に操作できるシステムをForgeを活用して構築することができた。本システムを適用することにより、超高層RCマンション建物のプレキャスト工事を「見える化」し、製作取付の情報を工事関係者間でリアルタイムに共有することが可能になり、管理業務量を従来の半分程度に減らし、業務の効率を大幅に改善することができた。

『JRE-BIM』は、JR東日本の土木・建築含めたBIM/CIMの取組みの総称であり、子会社のJR東日本コンサルタンツと構築したプラットフォーム「BIMクラウド」を介し、設計会社、施工会社とプロジェクトに関わるデータを共有し、設計・施工から維持管理までの全体の生産性向上を目指している。2016年の導入以降、設計・施工関係資料を遠隔地の現場であってもパソコンやタブレットを使ってJRと設計会社・施工会社と情報共有する等、全社的に生産性を向上させている。また、点群データや３Dモデル活用を積極的に行っており、建設部門では3D測量を標準化しているほか、2020年5月にJRE-BIMガイドラインを発行した。 　本講演では、背景と取り巻く状況、JRE-BIMガイドラインの概要や、現在の取組状況の説明（将来計画への活用、動画から取得する点群データの活用、設計・施工段階でのフロントローディングの事例、5Dモデルの実現に向けた取組み）、今後の展開について紹介する。

2019年4月 総務省 統計局の住宅・土地統計調査によれば、2018年の日本での木造住宅の着工件数は30,552千戸で、受託総数の57％を占める。そのうち在来工法で建てられた木造建築物はそのうちの約76％、23,000千戸（国土交通省「住宅着工統計」（2018年））といわれている。（ちなみにツーバーフォーの住宅はそのうちの約22％ で6,721千戸）。また、2015年に農林水産省が実施した「森林資源の循環利用に関する意識・意向調査」で消費者モニターに対して、今後住宅を建てたり、買ったりする場合に選びたい住宅について尋ねたところ、「木造住宅（昔から日本にある在来工法のもの）」及び「木造住宅（ツーバイフォー工法など在来工法以外のもの）」と答えた者が74.7％となり、在来工法木造住宅の建設ニーズは今後も維持されると考えられる。 　在来工法による木造戸建て住宅については、半数以上が年間供給戸数50戸未満の中小の建設事業者により供給されたものであり（請負契約による供給戸数についてのみ調べたもの。国土交通省調べ。）木造住宅の建築に大きな役割を果たしている。　 　一方で、日本の建築設計事務所におけるBIMの普及については、建築BIM推進会議におけるアンケート「建築分野のBIMの活用・普及状況の実態調査」（2021年１月 国土交通省調べ）から、1）設計事務所のBIM導入割合は全事業者の約46％で、そのうち専門設計事務所（意匠、構造、設備の単独事務所）は32％と低い、2）個人事務所（1～5人以下）の導入割合は25％と低い、3）BIM未導入の組織のうち約50％は少なくとも3年以内に導入を検討している、4）導入後に積極的に活用できているのは53％とのことで、木造在来工法における建築設計において、中小の建設事業者がBIMを活用するニーズがこれから高まることが予想される。しかし導入した企業の50％がCAD等の業務と二重作業になり、作業時間と手間が増加し人材育成に課題を感じている。 そこでREVITを活用した木造在来工法の住宅設計のプロセスについて、実例による手順書を作成し、テンプレートやいくつかのファミリを公開し、様々な課題を抱えているREVITユーザーの問題解決に役立ててもらう。この活動は日本建築士会連合会とも連携して実施するので、日本全体でREVITの普及に寄与するものと考えています。

建物管理する上で必要な情報は建物の設計・施工段階を経て竣工図等のアナログデータから引き継ぐのが現状の主流である。それが建物管理における効率化の妨げとなっており、これを改選するためにBIMモデルを活用したデジタルデータで引き継ぎワークフローを提案する。Revitで作成したBIMモデルをDynamoを用いて維持管理側のデータベースへ移行を試みる。