79 件の結果
業界
建築
業界トーク / Virtual 2021
BIMワンモデルを基盤とした生産設計の業務変革 ~BIMモデルを施工用図面として活用するプロセスの確立、および鉄骨のデータ連携・デジタル承認~
 当社は、BIM方針として「BIM一貫利用」「統一モデリングルールの策定」「ワンモデル思想」を打ち出し、BIMを業務基盤とするワークフローへの変革を全社的に進めてきたが、施工段階におけるBIMモデルの利用が進まず、一貫活用の半ばでBIMモデルから二次元図に情報管理の主体が移行することが少なくなかった。それは、1枚の図面にあらゆる情報を載せ、細やかな詳細表現が必要とされた従来型の生産設計図と同じような図面をBIMモデルから作図する際の手間(労力)が、生産設計図の承認スケジュールに合わなかったからだ。  こうした「図面」の課題に対して、建設行為こそが目的であるという原点に立ち戻り、施工に必要な情報とプロセスを分析、検証した。その上で、統一ルールに則って整備するワンモデルを主軸に据え、Revit機能やデジタル技術をもって「次世代型生産設計図」を考案した。このクラスでは、次世代型生産設計図の構築によって、BIMモデルから、いかに迅速で効率的に施工に必要な情報図を整え、施工につなげていくことができたか、その構築の過程とともに紹介する。  同時に、専門工事会社の中でBIM化が進む鉄骨工事においても「図面」の課題があった。BIMモデルがあるにも関わらず、二次元図のみで情報管理していた時と同じ体裁での製作図が要求されていた。こうした課題に対して、ワンモデルと周辺データベースからの情報を「デジタル情報のまま」FABへ提供し、FABが管理する「生産BIMモデル」の有する「デジタル情報」を承認する手法を構築した。  こうしたワンモデルを基盤とした取り組みにより、社内におけるBIMモデルの利用と、本来の目的である業務の変革が、どこまで進んだかを具体的な事例を通して紹介する。
業界トーク / Virtual 2020
設計施工一貫BIMプロセスに欠かせなくなったBIM360によるBIMモデル連携
プロジェクト関係者がBIM360を利活用することで、どの段階からでも参加可能なシームレスなデータ連携と共有ができる仕組みを“かんたん”に構築できることを学ぶことができます。 BIM360上で展開されるプロジェクトに参加するために特別なソフトウエアーは必要ありません。スマートフォン、タブレット端末、PCがあれば、BIMモデルのビューイング、マークアップ、ワークフロー(指摘事項)、データ共有、受け渡しなどが行える他、現場で撮影した写真をワークフロー(指摘事項)で管理することもできます。早期の段階での発注者参加によるBIMモデル共有は合意形成の進捗と顧客満足を確実に向上させます。 また、BIM360 designやModel Coordinationを導入することでコンカレント設計やアクティブ干渉チェックへとプロセス連携の幅が広がります。モデル変更のたびにモデル統合する必要がなくなり面倒な統合作業から解放されるのです。 クラウドでのデータ管理や早期の発注者参加は、設計施工一貫業務プロセスにおける「ニューノーマル」といえるでしょう。しかしながら既存のプロセスを根底から置換えるためには、立ちはだかる壁を乗り越えていかなければなりません。このクラスでは、これまで実践してきた経験を通じ、そのノウハウをお伝えします。 自身がモデリングしたBIMモデルが、コラボレートしている他の担当者にどのような影響を与えるのか、どうすればそれぞれが気持ちよくBIMモデルを共有できるか、といったノウハウをお伝えします。
業界トーク / Virtual 2020
足羽川ダム設計へのCIM技術適用による設計業務効率化
 足羽川ダムは流水型ダムでありながら100m近いダム高をもち、かつ洪水時のみ使用するゲートを有する稀有なダムである。湛水を行わないことからゲート設備を低標高部に設置する必要があるが、谷状の地形に設置するダムの特性から低標高部はとても狭く、限られた作業スペースで施設の設置・堤体の打設を並行して行う必要があることから施工計画の立案に注意が必要であった。また、施設の設置はダムのコンクリート打設が進み標高が高くなることに合わせて行う必要があり、コンクリート打設・機械設置・通廊設置・配筋、等を交互に実施するような施工を行う必要がある。一方、ダムの堤体コンクリートは、左右岸方向15m毎に24ブロック、鉛直方向に1mピッチ約100リフトに分割され、配合区分別の分割を加えると2万個をこえるブロックに分割される。それぞれ打設する日を設定するとともに、1m毎の平面図(約200枚)を作成し平均断面法により数量を算定する必要がある。配合区分や堤体の形状は設計の進捗に伴い頻繁に変更されることから修正作業に時間がかかること、複雑な形状を2次元に落とし込む作業でのミスや修正もれ、大量の数値の転記が必要となることから、転記ミス等が多発することなどが課題であった。そこで、配合区分別で作成したダムの堤体モデルをVBAを用いて分割、数量計算及び、平面図作成の自動化を図った。さらに分割したモデルのブロックやリフト番号をモデル分割時に属性として自動的に付与、NavisWorks上に読み込みExcelで作成したリフトスケジュールとリンクさせることにより4Dモデルを作成するとともに、他工種とTimeLinerの作成方法を標準化することにより、作成した4Dモデルを容易に合成・施工計画の確認を行うことを可能とした。実際の施工計画時には、概略のモデルの4Dモデル作成で確認を行い施工計画に反映、さらに詳細な4Dモデルを作成することを行い、4Dモデルを用いた施工計画の立案を行っている。  作成したモデルについては、パース作成やVRモデル作成などに流用することにより、全体作業の効率化についても実現した。
業界トーク / Virtual 2021
10年後を意識したInfra BIMによる企業DXの試行錯誤

現在、土木業界における産業人口は年々減っており、将来を担う人材が減少しています。様々な要因から、土木業界自体に入職する人材が少なく、業界人口の年齢層は今やひょうたん型です。私の所属する会社でも10年後にはベテラン社員の殆どが定年を迎えます。 そんな中でも、ベテラン社員は従来通りの業務量をこなしつつ、自身の年齢にタイムリミットを感じながら、若手人材への育成時間もどんどん増やしていかなければいけない一方、若手人材は10年後というタイムリミットの中で、何とか上司から技術や知見を習得しようと様々なツールやBIM360を初めとしたクラウドを活用しながら努力しています。 似た状況の会社が業界にも数多く存在している中で、土木業界ではそういった状況をなんとかしようと「i-Construction」や「BIM/CIM」といった政策や生産性向上手法が展開されているものの、まだまだ生産性向上への道のりは長いと考えています。 弊社では若手社員自らがAutodesk RevitやCivil 3D、Dynamoを使用しつつ、BIM360の様々な機能を活用し、経験豊富な管理職や協力会社を巻き込みながら、国の基準に捉われない能動的なBIM/CIMを通じて、今後10年後を意識した企業DXや人材開発の試行錯誤を行いました。 また、Generative DesignやBIM360の様々な機能を活用したナレッジの脱属人化によって、「若手とベテランの差」に立ち向かっています。 このセッションでは、効率化を意識したManagementに特化した能動的なBIM/CIM=「Infra BIM」と名付け、それらによる企業DXの試行錯誤の数々と検証過程、変わりゆく時代に適応する変革の震源地となる次世代人材の育成法設計について、今後の10年後を背負う若手の立場からご提案致します。

トレーニング デモ / Virtual 2021
Revitファミリ+プレゼンなどに活用できるレンダリング機能 を提供するRevitアドオン[Arch-LOG]の活用事例
プロジェクトを進めるためには多数のファミリが必要になり、その製作に多くの時間が使われていると思います。 また、作成するファミリの詳細度をあげると外観が実物に近くなる反面、プロジェクトデータを重くする要因にもなります。 Arch-LOGのRevitアドオンを使用することで、これらの問題を解決し、かつプロジェクトをスムーズに進めることができる機能を紹介します。 今回はサンプルモデルを使用してご説明いたします。サンプルモデルに家具や照明の配置、壁紙などのマテリアルを設定して、クラウドレンダリングする手順を学習します。 Arch-LOGのファミリは、シンプルな形状としているためデータサイズは小さく、プロジェクトデータのデータサイズ増加を最小限にします。 また、レンダリングしたデータはアドオンの機能により、高精細モデルをクラウド上でレンダリングするため、データサイズは小さいにも関わらず、ほぼ実際の質感の状態でリアルに再現することができます。 プロジェクトへの負荷を最小限にすることでモデリングをスムーズにしつつ、リアルなレンダリングイメージを提供することができるため、建築関係者でない方へも建物のイメージ共有を容易にすることができるメリットがあります。
業界トーク / Virtual 2021
木造住宅設計でのREVIT活用のすすめ~在来工法で建てられた木造建築物の実施設計でのREVIT活用事例と手順書(チュートリアル)とファミリの公開!
2019年4月 総務省 統計局の住宅・土地統計調査によれば、2018年の日本での木造住宅の着工件数は30,552千戸で、受託総数の57%を占める。そのうち在来工法で建てられた木造建築物はそのうちの約76%、23,000千戸(国土交通省「住宅着工統計」(2018年))といわれている。(ちなみにツーバーフォーの住宅はそのうちの約22% で6,721千戸)。また、2015年に農林水産省が実施した「森林資源の循環利用に関する意識・意向調査」で消費者モニターに対して、今後住宅を建てたり、買ったりする場合に選びたい住宅について尋ねたところ、「木造住宅(昔から日本にある在来工法のもの)」及び「木造住宅(ツーバイフォー工法など在来工法以外のもの)」と答えた者が74.7%となり、在来工法木造住宅の建設ニーズは今後も維持されると考えられる。  在来工法による木造戸建て住宅については、半数以上が年間供給戸数50戸未満の中小の建設事業者により供給されたものであり(請負契約による供給戸数についてのみ調べたもの。国土交通省調べ。)木造住宅の建築に大きな役割を果たしている。   一方で、日本の建築設計事務所におけるBIMの普及については、建築BIM推進会議におけるアンケート「建築分野のBIMの活用・普及状況の実態調査」(2021年1月 国土交通省調べ)から、1)設計事務所のBIM導入割合は全事業者の約46%で、そのうち専門設計事務所(意匠、構造、設備の単独事務所)は32%と低い、2)個人事務所(1~5人以下)の導入割合は25%と低い、3)BIM未導入の組織のうち約50%は少なくとも3年以内に導入を検討している、4)導入後に積極的に活用できているのは53%とのことで、木造在来工法における建築設計において、中小の建設事業者がBIMを活用するニーズがこれから高まることが予想される。しかし導入した企業の50%がCAD等の業務と二重作業になり、作業時間と手間が増加し人材育成に課題を感じている。 そこでREVITを活用した木造在来工法の住宅設計のプロセスについて、実例による手順書を作成し、テンプレートやいくつかのファミリを公開し、様々な課題を抱えているREVITユーザーの問題解決に役立ててもらう。この活動は日本建築士会連合会とも連携して実施するので、日本全体でREVITの普及に寄与するものと考えています。
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