近年外資系企業を中心としてISO19650やPAS1192を中心とした国際規格や自社独自のProject Execution Planを構築している企業が日本の建設プロジェクトにも適用する事例が増えてきました。これらのプロジェクトではBIMやデータ連携を前提としたワークフローでプロジェクトを進めていくことが要求されます。 プレゼンテーション前半はそのようなワークフローを実現するために必要な人材をBIM Managerの採用要件から紐解いていきます。今後のBIM世界で活躍するために必要なスキルおよび経験を示していきます。 プレゼンテーション後半では実プロジェクトで運用する際に検討している項目を紹介します。 コラボレーション環境を活用することにより、手戻り減少などによる短工期での案件も見られます。一方で労働環境改善を目的とした残業規制による生産性の向上も課題の一つとなっています。社内外の環境の変化により現状のワークフローでは適切な運用ができないプロジェクトも見られます。 実案件においてデータ連携、ワークフローの自動化、テンプレート・ライブラリの整備により作業の効率化を図るうえでのトピックを紹介していきます。

新型コロナウイルスの感染拡大により、建設業も仕事の仕方も変革を余儀なくされた。普通に行っていた事務所へ通勤しての業務、現場での業務に制約が発生するという予想しない事態に陥った。さらに、出社や移動の制限が発生する中で、打ち合わせや捺印という業務習慣の改善も求められた。当社では新型コロナウイルス感染拡大前から導入していたAutodesk社のCDE（Common Data Environment ）であるBIM360Docsを用いて、これらの解決を実施した。大量の請求書などの処理をBIM360Docsのワークフローシステムを用いて、即日電子承認に移行した。このことで、最終承者以外の捺印は不要となり、99%の捺印作業を削減した。さらに、在宅環境下でも遅滞なく承認行為が実施できるため、業務の遅延も発生しなかった。また、通常業務の成果品についても同様のワークフローシステムを活用し、上職者の承認を得ることができるようになった。このように、CDEを用いることで、労働環境の変化に即座に対応しつつ、業務パフォーマンスを維持することを可能とした。

プラントのBIM設計では建築、機器架台や歩廊などplant3Dだけでは対応できない要素が多く、建築はRevit、機器架台や歩廊などはInventorでBIM設計し、全てをplant3Dに統合します。inventorは製造業向けの機械設計CADですがプラント設計に応用することで全てAutodesk製品で完結できます。統合したビューワはNavisworksで見ることで関係者間で問題点を共有し意思決定を効率化します。また、３D測量した点群データをRecapでNavisworksに取込むことで点群での改造設計にも対応できます。私はこれらの設計において多くの実績があります。また、Navisworksに統合したデータをMicrosoftHololens2に取込み計画しておいた３Dデータを現場へ投影することや、現場訓練用のVR化、維持管理として様々な資料をリンク付けすることも可能です。

Autodesk JapanでRevitの設備（MEP）分野の技術的な取りまとめをしている立場から、コンテンツ整備やユーザーの活用における最新状況をお伝えすることで、皆様のRevit MEPへの取組みをサポート致します。 また各会社様のRevit MEPの立上げをサポートしてきた経験を踏まえ、Revit MEPのスムーズな導入方法や留意点をご紹介致します。 建築設備系のゼネコン、設計事務所、サブコン関係者だけでなく、建築系・BIM推進部署の方々、またオーナ、設備メーカー、ビル管理、プラント関連、ベンダーの方々に幅広く、有用な情報をお届けいたします。

日本でのBIMは設計者/施工者のモノづくりのためのという意味合いが強い。令和2年度から始まった国土交通省のBIMモデル事業でも、発注者の業務効率化に対して着目している通り、発注者が主体的に利用していくべきと位置づけが変わりつつある。適正に建設プロジェクトをコントロールするためにBIMをどのように利用していくか、また、どういったBIMが必要かを事業者の代行業務を幅広く行ってきた日建設計コンストラクション・マネジメント（NCM）が、事業者でもプロジェクトをコントロールできる「やさしいBIM®」という概念を作り出しました。NCMがどのような志でBIMについての開発を行っているか、今後の建築に関わる全てのプロジェクトでBIMを有効に利用していくためにどのような視座が必要かを紹介します。

2019年4月 総務省 統計局の住宅・土地統計調査によれば、2018年の日本での木造住宅の着工件数は30,552千戸で、受託総数の57％を占める。そのうち在来工法で建てられた木造建築物はそのうちの約76％、23,000千戸（国土交通省「住宅着工統計」（2018年））といわれている。（ちなみにツーバーフォーの住宅はそのうちの約22％ で6,721千戸）。また、2015年に農林水産省が実施した「森林資源の循環利用に関する意識・意向調査」で消費者モニターに対して、今後住宅を建てたり、買ったりする場合に選びたい住宅について尋ねたところ、「木造住宅（昔から日本にある在来工法のもの）」及び「木造住宅（ツーバイフォー工法など在来工法以外のもの）」と答えた者が74.7％となり、在来工法木造住宅の建設ニーズは今後も維持されると考えられる。 　在来工法による木造戸建て住宅については、半数以上が年間供給戸数50戸未満の中小の建設事業者により供給されたものであり（請負契約による供給戸数についてのみ調べたもの。国土交通省調べ。）木造住宅の建築に大きな役割を果たしている。　 　一方で、日本の建築設計事務所におけるBIMの普及については、建築BIM推進会議におけるアンケート「建築分野のBIMの活用・普及状況の実態調査」（2021年１月 国土交通省調べ）から、1）設計事務所のBIM導入割合は全事業者の約46％で、そのうち専門設計事務所（意匠、構造、設備の単独事務所）は32％と低い、2）個人事務所（1～5人以下）の導入割合は25％と低い、3）BIM未導入の組織のうち約50％は少なくとも3年以内に導入を検討している、4）導入後に積極的に活用できているのは53％とのことで、木造在来工法における建築設計において、中小の建設事業者がBIMを活用するニーズがこれから高まることが予想される。しかし導入した企業の50％がCAD等の業務と二重作業になり、作業時間と手間が増加し人材育成に課題を感じている。 そこでREVITを活用した木造在来工法の住宅設計のプロセスについて、実例による手順書を作成し、テンプレートやいくつかのファミリを公開し、様々な課題を抱えているREVITユーザーの問題解決に役立ててもらう。この活動は日本建築士会連合会とも連携して実施するので、日本全体でREVITの普及に寄与するものと考えています。

清水建設様では2011年にRevitを本格採用されたのを皮切りに、様々なオートデスクのBIMソリューションを利用されています。また、スマートシティのキーとなる都市デジタルツインの社会実装に向け、その基盤・データプラットフォームを整備す る協業プロジェクトを2020年10月より、清水建設様とオートデスクで始動させました。 都市デジタルツインの実装に向けたデータプラットフォームを整備 https://www.shimz.co.jp/company/about/news-release/2020/2020027.html 日本初の「都市型道の駅」を豊洲エリアの自社開発施設に整備 https://www.shimz.co.jp/company/about/news-release/2020/2019055.html またグループ会社のプロパティーデータバンク様では、ファシリティーマネージメントでのBIM活用も実施されております。 プロパティデータバンクとオートデスク、不動産管理に対応したBIM 連携機能の開発を完了 https://blogs.autodesk.com/autodesk-news-japan/pdb-and-autodesk-revit-linkage/ このセッションでは設計、建築確認申請、施工、ファシリティマネージメントまでの一貫したBIMデータの連携運用について、清水建設様、関係各社様が具体的にどのように連携し、どのような問題を解決されたのか、今後どのような効果が期待されるのかなどをパネル形式でご紹介いただきます。

「ものづくり大国」と言われ、日本を支えてきた製造業が危機に直面しています。近年、多くの企業において、テクノロジーの活用が経営戦略の最優先事項の1つになっている中、まだ多くの日本の製造業は経済成長期に導入した設備とプロセスを使って、属人的に設計・生産しています。また、最新のテクノロジーを導入したくても、世の中にどんなテクノロジーが存在しているか、それらをどう使うべきか、そしてうまく活用したらどんなメリットがあるかを理解できてないため、製造業DXやプロセスのデジタル化への一歩を踏み出すことができない製造業の企業も多くあります。このセッションでは、このようにデジタル化に遅れている製造業の企業が、デジタル時代を勝ち抜くために必要なテクノロジー戦略を、オートデスクの製造業向けソリューションを中心として、ご紹介します。

建物管理する上で必要な情報は建物の設計・施工段階を経て竣工図等のアナログデータから引き継ぐのが現状の主流である。それが建物管理における効率化の妨げとなっており、これを改選するためにBIMモデルを活用したデジタルデータで引き継ぎワークフローを提案する。Revitで作成したBIMモデルをDynamoを用いて維持管理側のデータベースへ移行を試みる。

昨年のAU2020にて我々が発表した『米子発　「Revit」+アドオン「BooT.one」を使用したBIM建築設計の効率化』ではΣ-BIM（シグマ・BIM）と名付けたBIMを軸とした専門系基幹システム実現の目的とその中核となるBIM規格導入の必要性やその効果だけでなく、BIM規格を策定し運用するために必要な組織づくりや考え方、意識改革の必要性やその秘訣についてご紹介させていただきました。それから1年が経ち、現在では「BooT.one」をベースとした独自のBIM規格が整い設計部門がモデリングしたBIMモデルを基に着工時には施工上の問題を解決したうえで施工図を現場に提供することが可能となりました。また国交省の令和3年度 BIMを活用した建築生産・維持管理プロセス円滑化モデル事業に「地域の設計業者を束ねたフルBIMモデル構築と地方ゼネコンにおけるBIM規格の有効性確認とその効果検証」が採択に至り、地方の中小事業所でも実現可能なBIMを示すことができると期待するところであります。この1年間に起きた施工現場とBIM戦略部の試行錯誤や、現場へのBIMの浸透でのこぼれ話などを基に地方BIMの可能性と実現のために必要な課題解決について発表させていただきます。

設計と施工をつなぐことができればBIMを活用する場面が広がります。設計データと施工データでは目的がちがうためモデルや図面の表現が違います。そのため従来は、設計データを参考に施工データを再度構築していましたがAReX（アレックス：自社開発のRevitアドインソフト）を使うことで設計モデルから施工モデルを自動で作成することを実現しています。施工モデルは、部材単位（スタッド1本単位、石膏ボード１枚単位）で自動作成されます。現場で必要な数量の把握だけでなく、設計段階で施工レベルの数量を把握することもできます。設計データと施工データも属性データを使って連携するため変更や修正をそれぞれ反映することもできます。自動モデル化は、人の経験や知識に因らず事前に決めたルールや仕様からモデル化するため間違いのない「きれいなモデル化」を実現し理想的な建築情報化モデルを構築することができます。AReXによる日本仕様のモデル化と図面化を実現するワークフローやシステムを紹介します。

医療施設の設計では、諸室の仕様や法規制などの与条件が多いこと、ステークホルダーが多数で合意形成までに多くの時間を要することが特徴です。また、用途の特性から設計内容が複雑になりがちであり、意匠-構造-設備間での納まり調整不足や引き継ぎミス、それに起因するトラブルが起きやすい点も特徴として挙げられます。更には開院後のメンテナンスは元より、大型医療機器の入替や増改修も頻発します。これら医療施設設計や運用における様々な課題は、BIMが持つデータベースとしての特性をうまく用いることで改善される可能性があります。 そこで我々は、約３万 ㎡の新築の病院実例を対象に選定し、その実効性を検証しました。RevitとExcelを連携させた医療機器や設備諸元との情報連携、FORGEカスタムBIMビューワーを用いた情報検索やビジュアライゼーション、情報伝達の履歴管理等を実践しています。その中でも特に、Non-BIMユーザーを意識したBIMデータの活用手法と関係者の関わり方に注目し、医療施設における設計BIM・維持管理BIMのエントリーモデルのあり方を探り、BIM導入のハードルを下げ、広く一般的な普及の一助となることを目指しました。 ※「令和2年度国交省BIMモデル事業」の発表内容をより詳細に解説します。

設備BIM導入による生産性の向上は多く議論されてきました。施工BIMの利用とその生産性の向上目指すためには、製造業との情報共有やワークフローの見直しが不可欠です。プロジェクト中心で生産される設備部材は生産コストが高くなるだけではなく、スケジュール、品質が安定しません。BIMというプラットフォームに製造業が関わることで、生産性の高い手法で施工検討を事前に行うことができます。更に、サブコントラクタにとって、BIMの導入はプレハブ化による建設業界を変革するチャンスであるという認識が高まっています。現場での建設から工業化された建設へと移行することで、プロジェクトは安全性、生産性、予測可能性の向上という恩恵を受けることができます。このセッションでは、設備業界における工業化の重要性とその背景、海外における工業化の流れをご紹介します。また、国内で始動しているオートデスクBIMソリューションであるRevitとFabricationCADmep、RevitAPIを活用したダクト業界のCAM連携を通し、ダクトだけではなく、配管、電気、配筋など共通して考えられる製造への連携を見出していきます。

日揮グループでは、2030年に向けたIT戦略であるITグランドプラン2030にそってデジタル技術を積極活用し、ビジネス改革(DX)に取組んでいる。そのITグランドプラン2030を構成する5つのイノベーションプログラムの1つであるデジタルツインでは、サイバー空間（仮想空間）にて計画および各種検討を実施し、フィジカル空間（現実空間）にフィードバックする事でエンジニアリングやプロジェクト遂行の効率化およびリスク低減を図ることを目標としている。現在、デジタルツイン実現に向けたファーストステップとしてBIM環境の整備を実施している。Revit、BIM360、AssembleやInsightなどのツールの活用やBIM遂行計画書、LOD、Omni Class等の国際コードの適用など具体な取組を交えながら、デジタルツインへ向けた日揮グループのBIMの現状と今後の展望をご紹介します。

BIMを活用するメリットは、プロジェクト関係者の多くが参画することにより最大化する。また、関係者が連携する全ての情報は正しくなければその価値は無いに等しい。 ゼネコンが作り出す「ワンモデル」と専門工事会社が参画する「サテライトモデル」を、BIM360 designで運用し、双方がWinWinの関係を構築した事例を紹介する。

本セッションでは、大和ハウスの工業化建築の歴史、及び社会と共に変化してきた過程を振り返ります。そして、現在推進している全社的なBIM化への移行と建設プロセスのデジタライゼーションへの取組みについてご紹介します。設計BIM、施工BIMへの移行を通して情報連携を推進し、設計の自動化や施工の管理・省人化といったデジタルコンストラクションの取組み（PlanGridの活用事例）をご説明します。 そして、これらの取組みを通して工業化建築を次なるステップへと進化させる戦略を紹介します。そこでは、大和ハウスが高度成長期の少品種大量生産の時代に誕生させた工業化建築が、現代の少子高齢で多様な価値観を受入れる社会の中で、DfMAという手法とデジタル技術をいかに融合させて全体最適化を実現しうるのか、そして次世代の工業化建築の進化形へと変化できるのか、構想をご説明します。 これは調査機関が示している工業化建築がもたらす効果（例えば、コスト20%削減、リードタイム50%短縮など：マッキンゼー報告参照）を実証していくプロジェクトと位置付けています。 本セッションを通じて、生産性が低いと言われている建設業界の新たな在り方・未来を提言したいと思います。 We’d like to deliver our presentation to global audiences, subtitling in English.

ジタル・トランスフォメーション、働き方改革、With Covidという従来とは異なる社会環境の中で、設計事務所や建設会社はテクノロジーをどのように採用し、活用するべきか。 オートデスク・ジャパンの建築建設業界担当者によるパネルディスカッションから、日本の建設業の未来を紐解く。