大和ハウス工業は、BIM100％移行に向けた３年間の取組を経て、次なるステージに取り組んでいます。４年目に入り各セクション毎の連携を強化しています。その取組の一部をご紹介させて頂き、BIMに取り組む皆様の今後の参考になればと思います。 意匠・構造・積算の取組をご紹介します。 意匠分野について、 1)外構をコードを利用し効率良くモデリングする手法、及び積算との連携の事例をご紹介します。　2)メーカー横断の総合WEBカタログとRevitを連携させる事による建材DBとの連携事例をご紹介します。 　3)モデリングの属性情報・位置情報を活用して胴縁を自動発生させ、生産部門及び積算部門との連携事例をご紹介します。 構造分野について 、1)各部門へ構造モデルを提供する為のBIM精度基準を制定した経緯と精度を確保する方法をご紹介します。 　2)連携を見据えた構造図デジタル化のための取組をご紹介します。 　 積算分野について 、1)意匠からコードを利用した外構モデルを受領し、効率的に項目名、数量、単価を見積書へ反映するツールをご紹介します。　2)構造モデルから　ヘリオスにて基礎を連携、すけるTONにて鉄骨を連携する際の課題と対応状況についてご紹介します。 各部門連携について、BIM360（共通データ環境；CDE）を活用し、データ交換のみならずクラウドコラボレーション及び履歴管理を行う事により、データの受け渡しルールや承認プロセスにも活用しています。

法適合判定など審査の一部に自動計算を利用する建築確認申請システムの開発である。確認審査機関である(一財)日本建築センターと共同で開発し，総合病院の新築工事で本システムによる確認申請を実施、確認済証の受領に至りその有効性は確認されている。 設計者にあってはチェック漏れや記入不足の削減が、審査者にあっては明示事項や図面間整合の確認，法適合判定の効率化が図れ、指摘事項削減と審査期間短縮を実現できる。 本システムは現行法上，事前協議の扱いに留まるが，今後のBIMの汎用化，法整備に伴い業界標準となる可能性を持つ基盤となる技術である。BIMを活用した建築確認の他社事例は既に報告されているが、今回開発した『BIMモデルと法適合判定プログラムを活用した建築確認』を実現したのは業界初である。

Autodeskでは、AutoCADやRevitのようなソフトウェア・ソリューションとAutodesk Construction Cloud/BIM360といったクラウド・ソリューションをひとつの統合されたプラットフォームにて提供しています。このBIMとクラウドのコラボレーションは、建設DXにどのようなインパクトを与えるのでしょうか。 本セッションでは、他業種のDXの事例を参考に建設DXとってBIMとクラウドが果たす役割を解説しつつ、プロジェクトデータ管理ツールであるACC/BIM360の重要な機能である指摘事項の使い方やBIMとの連携方法を提案します

作成したBIMモデルを十分に活用していますか？干渉チェクや視覚的なシミュレーションといった活用範囲にとどまって、もったいないと感じていませんか？BIMモデルをもっと活用したいが、BIMソフトウェアを習得するにはハードルが高いと感じているユーザーに、クラウドベースのAssembleでBIMモデルから、ニーズに合わせてコンディショニング＝味付けして、業務で活用できるようになりましょう。例えば、材料、部材、型番、タイプ、工区、進捗ステータスといったニーズ合わせて構成、フィルター、色分けして積算、工程・進捗管理などにBIMモデルを活用展開しましょう。味付けされたBIMモデルを活用することで、より視覚的、効果的、効率的、経済的にプロジェクトを支援します。

新型コロナウイルスの感染拡大により、建設業も仕事の仕方も変革を余儀なくされた。普通に行っていた事務所へ通勤しての業務、現場での業務に制約が発生するという予想しない事態に陥った。さらに、出社や移動の制限が発生する中で、打ち合わせや捺印という業務習慣の改善も求められた。当社では新型コロナウイルス感染拡大前から導入していたAutodesk社のCDE（Common Data Environment ）であるBIM360Docsを用いて、これらの解決を実施した。大量の請求書などの処理をBIM360Docsのワークフローシステムを用いて、即日電子承認に移行した。このことで、最終承者以外の捺印は不要となり、99%の捺印作業を削減した。さらに、在宅環境下でも遅滞なく承認行為が実施できるため、業務の遅延も発生しなかった。また、通常業務の成果品についても同様のワークフローシステムを活用し、上職者の承認を得ることができるようになった。このように、CDEを用いることで、労働環境の変化に即座に対応しつつ、業務パフォーマンスを維持することを可能とした。

Revitを使って設計や施工を行っている企業は増えてきていますが、２次元CADからのツールの置き換えに留まっています。そこから脱皮しフロントローディングなどの成果を出すためには、設計施工業務のプロセス改革が必要となります。ISO19650の情報マネジメントプロセスは、この設計施工のプロセス改革を実現する指南書と言えます。 本講座では、ISO19650-2の情報生産手法の肝である「共通データ環境による情報の協働生産」を、BIM360とRevitで構築する方法を紹介いたします。

Generative Design は、人間とコンピューターが協調して行う設計プロセス、のことを指します。従来の設計プロセスでは、設計案の作成も評価も全て人間が行います。これにより、検討する設計案の量や質に制約が生まれてしまいます。一方で Generative Design を用いた設計プロセスでは、設計案の作成に必要なパラメータ（入力値）と、設計案を評価する定量指標（出力値）を人間が設定し、コンピュータが「よりよい設計案」を自律的に探求しながら、人間と協業して設計案を絞り込んでいきます。これにより、より革新的な設計案をより短時間で導き出すことが出来るようになります。 弊社の AEC 系のソリューションの中では、Revit 2021 から Generative Design が使用できるようになりました。一般的に公開されている事例は Revit を活用した建築向け Generative Design の事例が多く、土木設計で Generative Design がどう使えるのか、想像がつかない方が多いかもしれません。そこで本セッションでは、弊社の AEC 系ソリューションにおける Generative Design の概要に加えて、土木設計で使える Generative Design の例や、Generative Design を Civil 3D と組み合わせて使用する裏ワザをご紹介します。また、土地造成に特化した Generative Design とも言える、Civil 3D 2022 上で使える Grading Optimization に関しても、その概要を解説します。

VRやCG動画は設計のプレゼンテーションの強力な武器になるだろう。なんとなく感じていることをフリーダムは岡山理科大学と共同研究を行い科学的に検証。通常の図面を使った打ち合わせとVRによる打ち合わせ、それぞれの打ち合わせで交わされたクライアントと設計者の発言のログを取り分析。２つの打ち合わせ方法には明らかに違う結果が現れた。 フリーダムはその結果をもとに、より効率的で効果的なプレゼンテーション方法を構築。 VRを使ったプレゼンテーションでは何が起こっているのか、実際のサンプル事例をもって説明する

清水建設は、構造部材の設計から製造に至るまでのデジタル連携を実現する為に、鉄骨と鉄筋について、Revitを機軸とした自動化プログラムを開発した。Revit構造モデルから鉄骨モデルを生成し、鉄骨積算、鉄骨工作図作成に至るシステムを開発、2019年から運用を開始した。鉄筋については、Revit構造モデルのプロパティ情報と、配筋要領を元に鉄筋モデルを生成するプログラムを作成した。今後は加工図面の作成機能と、加工機に対するデータ連携機能を開発する。

プロジェクトを進めるためには多数のファミリが必要になり、その製作に多くの時間が使われていると思います。 また、作成するファミリの詳細度をあげると外観が実物に近くなる反面、プロジェクトデータを重くする要因にもなります。 Arch-LOGのRevitアドオンを使用することで、これらの問題を解決し、かつプロジェクトをスムーズに進めることができる機能を紹介します。 今回はサンプルモデルを使用してご説明いたします。サンプルモデルに家具や照明の配置、壁紙などのマテリアルを設定して、クラウドレンダリングする手順を学習します。 Arch-LOGのファミリは、シンプルな形状としているためデータサイズは小さく、プロジェクトデータのデータサイズ増加を最小限にします。 また、レンダリングしたデータはアドオンの機能により、高精細モデルをクラウド上でレンダリングするため、データサイズは小さいにも関わらず、ほぼ実際の質感の状態でリアルに再現することができます。 プロジェクトへの負荷を最小限にすることでモデリングをスムーズにしつつ、リアルなレンダリングイメージを提供することができるため、建築関係者でない方へも建物のイメージ共有を容易にすることができるメリットがあります。

日本でのBIMは設計者/施工者のモノづくりのためのという意味合いが強い。令和2年度から始まった国土交通省のBIMモデル事業でも、発注者の業務効率化に対して着目している通り、発注者が主体的に利用していくべきと位置づけが変わりつつある。適正に建設プロジェクトをコントロールするためにBIMをどのように利用していくか、また、どういったBIMが必要かを事業者の代行業務を幅広く行ってきた日建設計コンストラクション・マネジメント（NCM）が、事業者でもプロジェクトをコントロールできる「やさしいBIM®」という概念を作り出しました。NCMがどのような志でBIMについての開発を行っているか、今後の建築に関わる全てのプロジェクトでBIMを有効に利用していくためにどのような視座が必要かを紹介します。

プラントのBIM設計では建築、機器架台や歩廊などplant3Dだけでは対応できない要素が多く、建築はRevit、機器架台や歩廊などはInventorでBIM設計し、全てをplant3Dに統合します。inventorは製造業向けの機械設計CADですがプラント設計に応用することで全てAutodesk製品で完結できます。統合したビューワはNavisworksで見ることで関係者間で問題点を共有し意思決定を効率化します。また、３D測量した点群データをRecapでNavisworksに取込むことで点群での改造設計にも対応できます。私はこれらの設計において多くの実績があります。また、Navisworksに統合したデータをMicrosoftHololens2に取込み計画しておいた３Dデータを現場へ投影することや、現場訓練用のVR化、維持管理として様々な資料をリンク付けすることも可能です。

清水建設様では2011年にRevitを本格採用されたのを皮切りに、様々なオートデスクのBIMソリューションを利用されています。また、スマートシティのキーとなる都市デジタルツインの社会実装に向け、その基盤・データプラットフォームを整備す る協業プロジェクトを2020年10月より、清水建設様とオートデスクで始動させました。 都市デジタルツインの実装に向けたデータプラットフォームを整備 https://www.shimz.co.jp/company/about/news-release/2020/2020027.html 日本初の「都市型道の駅」を豊洲エリアの自社開発施設に整備 https://www.shimz.co.jp/company/about/news-release/2020/2019055.html またグループ会社のプロパティーデータバンク様では、ファシリティーマネージメントでのBIM活用も実施されております。 プロパティデータバンクとオートデスク、不動産管理に対応したBIM 連携機能の開発を完了 https://blogs.autodesk.com/autodesk-news-japan/pdb-and-autodesk-revit-linkage/ このセッションでは設計、建築確認申請、施工、ファシリティマネージメントまでの一貫したBIMデータの連携運用について、清水建設様、関係各社様が具体的にどのように連携し、どのような問題を解決されたのか、今後どのような効果が期待されるのかなどをパネル形式でご紹介いただきます。

2019年4月 総務省 統計局の住宅・土地統計調査によれば、2018年の日本での木造住宅の着工件数は30,552千戸で、受託総数の57％を占める。そのうち在来工法で建てられた木造建築物はそのうちの約76％、23,000千戸（国土交通省「住宅着工統計」（2018年））といわれている。（ちなみにツーバーフォーの住宅はそのうちの約22％ で6,721千戸）。また、2015年に農林水産省が実施した「森林資源の循環利用に関する意識・意向調査」で消費者モニターに対して、今後住宅を建てたり、買ったりする場合に選びたい住宅について尋ねたところ、「木造住宅（昔から日本にある在来工法のもの）」及び「木造住宅（ツーバイフォー工法など在来工法以外のもの）」と答えた者が74.7％となり、在来工法木造住宅の建設ニーズは今後も維持されると考えられる。 　在来工法による木造戸建て住宅については、半数以上が年間供給戸数50戸未満の中小の建設事業者により供給されたものであり（請負契約による供給戸数についてのみ調べたもの。国土交通省調べ。）木造住宅の建築に大きな役割を果たしている。　 　一方で、日本の建築設計事務所におけるBIMの普及については、建築BIM推進会議におけるアンケート「建築分野のBIMの活用・普及状況の実態調査」（2021年１月 国土交通省調べ）から、1）設計事務所のBIM導入割合は全事業者の約46％で、そのうち専門設計事務所（意匠、構造、設備の単独事務所）は32％と低い、2）個人事務所（1～5人以下）の導入割合は25％と低い、3）BIM未導入の組織のうち約50％は少なくとも3年以内に導入を検討している、4）導入後に積極的に活用できているのは53％とのことで、木造在来工法における建築設計において、中小の建設事業者がBIMを活用するニーズがこれから高まることが予想される。しかし導入した企業の50％がCAD等の業務と二重作業になり、作業時間と手間が増加し人材育成に課題を感じている。 そこでREVITを活用した木造在来工法の住宅設計のプロセスについて、実例による手順書を作成し、テンプレートやいくつかのファミリを公開し、様々な課題を抱えているREVITユーザーの問題解決に役立ててもらう。この活動は日本建築士会連合会とも連携して実施するので、日本全体でREVITの普及に寄与するものと考えています。

「ものづくり大国」と言われ、日本を支えてきた製造業が危機に直面しています。近年、多くの企業において、テクノロジーの活用が経営戦略の最優先事項の1つになっている中、まだ多くの日本の製造業は経済成長期に導入した設備とプロセスを使って、属人的に設計・生産しています。また、最新のテクノロジーを導入したくても、世の中にどんなテクノロジーが存在しているか、それらをどう使うべきか、そしてうまく活用したらどんなメリットがあるかを理解できてないため、製造業DXやプロセスのデジタル化への一歩を踏み出すことができない製造業の企業も多くあります。このセッションでは、このようにデジタル化に遅れている製造業の企業が、デジタル時代を勝ち抜くために必要なテクノロジー戦略を、オートデスクの製造業向けソリューションを中心として、ご紹介します。

昨年のAU2020にて我々が発表した『米子発　「Revit」+アドオン「BooT.one」を使用したBIM建築設計の効率化』ではΣ-BIM（シグマ・BIM）と名付けたBIMを軸とした専門系基幹システム実現の目的とその中核となるBIM規格導入の必要性やその効果だけでなく、BIM規格を策定し運用するために必要な組織づくりや考え方、意識改革の必要性やその秘訣についてご紹介させていただきました。それから1年が経ち、現在では「BooT.one」をベースとした独自のBIM規格が整い設計部門がモデリングしたBIMモデルを基に着工時には施工上の問題を解決したうえで施工図を現場に提供することが可能となりました。また国交省の令和3年度 BIMを活用した建築生産・維持管理プロセス円滑化モデル事業に「地域の設計業者を束ねたフルBIMモデル構築と地方ゼネコンにおけるBIM規格の有効性確認とその効果検証」が採択に至り、地方の中小事業所でも実現可能なBIMを示すことができると期待するところであります。この1年間に起きた施工現場とBIM戦略部の試行錯誤や、現場へのBIMの浸透でのこぼれ話などを基に地方BIMの可能性と実現のために必要な課題解決について発表させていただきます。

建物管理する上で必要な情報は建物の設計・施工段階を経て竣工図等のアナログデータから引き継ぐのが現状の主流である。それが建物管理における効率化の妨げとなっており、これを改選するためにBIMモデルを活用したデジタルデータで引き継ぎワークフローを提案する。Revitで作成したBIMモデルをDynamoを用いて維持管理側のデータベースへ移行を試みる。

医療施設の設計では、諸室の仕様や法規制などの与条件が多いこと、ステークホルダーが多数で合意形成までに多くの時間を要することが特徴です。また、用途の特性から設計内容が複雑になりがちであり、意匠-構造-設備間での納まり調整不足や引き継ぎミス、それに起因するトラブルが起きやすい点も特徴として挙げられます。更には開院後のメンテナンスは元より、大型医療機器の入替や増改修も頻発します。これら医療施設設計や運用における様々な課題は、BIMが持つデータベースとしての特性をうまく用いることで改善される可能性があります。 そこで我々は、約３万 ㎡の新築の病院実例を対象に選定し、その実効性を検証しました。RevitとExcelを連携させた医療機器や設備諸元との情報連携、FORGEカスタムBIMビューワーを用いた情報検索やビジュアライゼーション、情報伝達の履歴管理等を実践しています。その中でも特に、Non-BIMユーザーを意識したBIMデータの活用手法と関係者の関わり方に注目し、医療施設における設計BIM・維持管理BIMのエントリーモデルのあり方を探り、BIM導入のハードルを下げ、広く一般的な普及の一助となることを目指しました。 ※「令和2年度国交省BIMモデル事業」の発表内容をより詳細に解説します。

設計と施工をつなぐことができればBIMを活用する場面が広がります。設計データと施工データでは目的がちがうためモデルや図面の表現が違います。そのため従来は、設計データを参考に施工データを再度構築していましたがAReX（アレックス：自社開発のRevitアドインソフト）を使うことで設計モデルから施工モデルを自動で作成することを実現しています。施工モデルは、部材単位（スタッド1本単位、石膏ボード１枚単位）で自動作成されます。現場で必要な数量の把握だけでなく、設計段階で施工レベルの数量を把握することもできます。設計データと施工データも属性データを使って連携するため変更や修正をそれぞれ反映することもできます。自動モデル化は、人の経験や知識に因らず事前に決めたルールや仕様からモデル化するため間違いのない「きれいなモデル化」を実現し理想的な建築情報化モデルを構築することができます。AReXによる日本仕様のモデル化と図面化を実現するワークフローやシステムを紹介します。

設備BIM導入による生産性の向上は多く議論されてきました。施工BIMの利用とその生産性の向上目指すためには、製造業との情報共有やワークフローの見直しが不可欠です。プロジェクト中心で生産される設備部材は生産コストが高くなるだけではなく、スケジュール、品質が安定しません。BIMというプラットフォームに製造業が関わることで、生産性の高い手法で施工検討を事前に行うことができます。更に、サブコントラクタにとって、BIMの導入はプレハブ化による建設業界を変革するチャンスであるという認識が高まっています。現場での建設から工業化された建設へと移行することで、プロジェクトは安全性、生産性、予測可能性の向上という恩恵を受けることができます。このセッションでは、設備業界における工業化の重要性とその背景、海外における工業化の流れをご紹介します。また、国内で始動しているオートデスクBIMソリューションであるRevitとFabricationCADmep、RevitAPIを活用したダクト業界のCAM連携を通し、ダクトだけではなく、配管、電気、配筋など共通して考えられる製造への連携を見出していきます。