60 件の結果
業界
業界トーク / Virtual 2021
ワンモデルBIMの中のRevitMEPと設計段階のBIM活用ツールとしてのBIMZONE-Σ
大林組は、日本でBIMという言葉が広く知られる前から全社でBIMに取り組んでいます。会社方針としてのBIM一貫利用を実施し、ワンモデルBIMをその実現手段として展開しています。設備でのRevit(MEP)の取組は、RUG公開情報を参考に、自社にて、ファミリ、テンプレート等の利用環境整備を行いつつ、設計施工PJを中心として複数PJに適用し、各PJでの様々な課題を克服し、現在に至っています。 本クラスにおいては、前半で、ワンモデルBIMでのRevit(MEP)の役割と関係者間での情報流通について得た知見について説明を行います。 設備分野において、可視化による顧客との合意形成や干渉チェックなどによる整合性の確保だけではなく、情報の活用や作業の自動化、他システムとの連携など、デジタルデータ、データベースとしての活用が進んでいます。 2050年カーボンニュートラルへの挑戦、2030年の温室効果ガス排出量削減目標の表明など、最近のエネルギー情勢の変化を踏まえ、より環境性能が高くサスティナブルな建物の実現に向けて、設備設計者の役割はますます大きくなりつつあります。 一方で、働き方改革での時間外労働時間の上限規制が2024年度に建設業界にもかかってきます。いかにして生産性向上を図り、労働時間を縮減するかが大きな課題として横たわっています。 後半では、設計段階での生産性向上のために、大林組が2011年より開発を継続している、建築BIMモデルの属性情報を活用した設備設計総合支援システム『BIMZONE-Σ』の開発の経緯と今後の展望について説明します。 設計初期段階で建築BIMモデルの属性情報と設備設計の様々な与条件データベース、設備負荷計算システム、エネルギー消費性能計算プログラムなどを連携させ、早期にシミュレーションを行い、結果をフィードバックすることで、より効率良く、高度な環境建築設計が実現できること目指しています。
トレーニング デモ / Virtual 2021
Revitファミリ+プレゼンなどに活用できるレンダリング機能 を提供するRevitアドオン[Arch-LOG]の活用事例
プロジェクトを進めるためには多数のファミリが必要になり、その製作に多くの時間が使われていると思います。 また、作成するファミリの詳細度をあげると外観が実物に近くなる反面、プロジェクトデータを重くする要因にもなります。 Arch-LOGのRevitアドオンを使用することで、これらの問題を解決し、かつプロジェクトをスムーズに進めることができる機能を紹介します。 今回はサンプルモデルを使用してご説明いたします。サンプルモデルに家具や照明の配置、壁紙などのマテリアルを設定して、クラウドレンダリングする手順を学習します。 Arch-LOGのファミリは、シンプルな形状としているためデータサイズは小さく、プロジェクトデータのデータサイズ増加を最小限にします。 また、レンダリングしたデータはアドオンの機能により、高精細モデルをクラウド上でレンダリングするため、データサイズは小さいにも関わらず、ほぼ実際の質感の状態でリアルに再現することができます。 プロジェクトへの負荷を最小限にすることでモデリングをスムーズにしつつ、リアルなレンダリングイメージを提供することができるため、建築関係者でない方へも建物のイメージ共有を容易にすることができるメリットがあります。
業界トーク / Virtual 2021
木造住宅設計でのREVIT活用のすすめ~在来工法で建てられた木造建築物の実施設計でのREVIT活用事例と手順書(チュートリアル)とファミリの公開!
2019年4月 総務省 統計局の住宅・土地統計調査によれば、2018年の日本での木造住宅の着工件数は30,552千戸で、受託総数の57%を占める。そのうち在来工法で建てられた木造建築物はそのうちの約76%、23,000千戸(国土交通省「住宅着工統計」(2018年))といわれている。(ちなみにツーバーフォーの住宅はそのうちの約22% で6,721千戸)。また、2015年に農林水産省が実施した「森林資源の循環利用に関する意識・意向調査」で消費者モニターに対して、今後住宅を建てたり、買ったりする場合に選びたい住宅について尋ねたところ、「木造住宅(昔から日本にある在来工法のもの)」及び「木造住宅(ツーバイフォー工法など在来工法以外のもの)」と答えた者が74.7%となり、在来工法木造住宅の建設ニーズは今後も維持されると考えられる。  在来工法による木造戸建て住宅については、半数以上が年間供給戸数50戸未満の中小の建設事業者により供給されたものであり(請負契約による供給戸数についてのみ調べたもの。国土交通省調べ。)木造住宅の建築に大きな役割を果たしている。   一方で、日本の建築設計事務所におけるBIMの普及については、建築BIM推進会議におけるアンケート「建築分野のBIMの活用・普及状況の実態調査」(2021年1月 国土交通省調べ)から、1)設計事務所のBIM導入割合は全事業者の約46%で、そのうち専門設計事務所(意匠、構造、設備の単独事務所)は32%と低い、2)個人事務所(1~5人以下)の導入割合は25%と低い、3)BIM未導入の組織のうち約50%は少なくとも3年以内に導入を検討している、4)導入後に積極的に活用できているのは53%とのことで、木造在来工法における建築設計において、中小の建設事業者がBIMを活用するニーズがこれから高まることが予想される。しかし導入した企業の50%がCAD等の業務と二重作業になり、作業時間と手間が増加し人材育成に課題を感じている。 そこでREVITを活用した木造在来工法の住宅設計のプロセスについて、実例による手順書を作成し、テンプレートやいくつかのファミリを公開し、様々な課題を抱えているREVITユーザーの問題解決に役立ててもらう。この活動は日本建築士会連合会とも連携して実施するので、日本全体でREVITの普及に寄与するものと考えています。
業界トーク / Virtual 2021
米子発 「Revit」+アドオン「BooT.one」を使用したBIM建築設計の効率化 その後
昨年のAU2020にて我々が発表した『米子発 「Revit」+アドオン「BooT.one」を使用したBIM建築設計の効率化』ではΣ-BIM(シグマ・BIM)と名付けたBIMを軸とした専門系基幹システム実現の目的とその中核となるBIM規格導入の必要性やその効果だけでなく、BIM規格を策定し運用するために必要な組織づくりや考え方、意識改革の必要性やその秘訣についてご紹介させていただきました。それから1年が経ち、現在では「BooT.one」をベースとした独自のBIM規格が整い設計部門がモデリングしたBIMモデルを基に着工時には施工上の問題を解決したうえで施工図を現場に提供することが可能となりました。また国交省の令和3年度 BIMを活用した建築生産・維持管理プロセス円滑化モデル事業に「地域の設計業者を束ねたフルBIMモデル構築と地方ゼネコンにおけるBIM規格の有効性確認とその効果検証」が採択に至り、地方の中小事業所でも実現可能なBIMを示すことができると期待するところであります。この1年間に起きた施工現場とBIM戦略部の試行錯誤や、現場へのBIMの浸透でのこぼれ話などを基に地方BIMの可能性と実現のために必要な課題解決について発表させていただきます。
業界トーク / Virtual 2021
病院実例における維持管理までのワークフローを含めた効率的なBIM活用の検証
医療施設の設計では、諸室の仕様や法規制などの与条件が多いこと、ステークホルダーが多数で合意形成までに多くの時間を要することが特徴です。また、用途の特性から設計内容が複雑になりがちであり、意匠-構造-設備間での納まり調整不足や引き継ぎミス、それに起因するトラブルが起きやすい点も特徴として挙げられます。更には開院後のメンテナンスは元より、大型医療機器の入替や増改修も頻発します。これら医療施設設計や運用における様々な課題は、BIMが持つデータベースとしての特性をうまく用いることで改善される可能性があります。 そこで我々は、約3万 ㎡の新築の病院実例を対象に選定し、その実効性を検証しました。RevitとExcelを連携させた医療機器や設備諸元との情報連携、FORGEカスタムBIMビューワーを用いた情報検索やビジュアライゼーション、情報伝達の履歴管理等を実践しています。その中でも特に、Non-BIMユーザーを意識したBIMデータの活用手法と関係者の関わり方に注目し、医療施設における設計BIM・維持管理BIMのエントリーモデルのあり方を探り、BIM導入のハードルを下げ、広く一般的な普及の一助となることを目指しました。 ※「令和2年度国交省BIMモデル事業」の発表内容をより詳細に解説します。
業界トーク / Virtual 2021
Forgeを活用した自動設計システムが変革するパブリックトイレ設計
業務の属人化は、日本人の働き方、ひいては労働の構造に重大な影響を及ぼす社会課題のひとつです。わたしたちLIXILは、複雑な設計配慮が必要なパブリックトイレ空間の計画において、従来型の設計シーンからの脱却と、より高品質な空間提供の実現を狙って、新たなチャレンジを始めました。 「A-SPEC」(えーすぺっく)は、“ いっしょに考えます、トイレのこと ”をコンセプトに、建築設計者のパートナーになることを目指して開発した、パブリックトイレの自動設計クラウドサービスです。設計者が指定した空間や衛生設備器具に対して、クラウド上にある「A-SPEC」の自動設計プログラムが様々なシミュレーションを行い、数万件のアイデアから、より良いプランを提案します。 建築設計補助ツールである「A-SPEC」の特徴は、パブリックトイレ空間を【つくるしくみ】と、【えらぶしくみ】の双方を組み合わせた構成そのものです。 企業に蓄積されてきた【長年の提案経験・調査研究と洞察・商品知識や判断基準】を、自動設計プログラムに代替して【設計行為の効率化・品質安定化・複数案の検討容易化】を図るだけに留まらず、実際に今後サービスを利用する人が自動計算結果の比較検討や判断をしやすくなるための【評価表示の工夫】を行なっています。 その結果レイアウトをWeb上で3Dモデル化し、専用ソフト要らずで、その空間の確からしさを確認する際に活躍するのが、Forge Viewerです。また、Design Automation APIを介したRevit/AutoCADへのデータ連携も実装しています。 本講座では、「A-SPEC」のようなマイクロサービスの中で威力を発揮する、【Forgeの使いどころと採用メリット】についてご理解いただけると思います。 わたしたちはトイレメーカーとして、設計作業時間の削減はもとより、設計者の個々のノウハウに頼ることのない【設計ノウハウの汎用化・設計精度の均一向上】を目的としたデザインオートメーションの取り組みを行っていますが、【自社のノウハウ活用・業務改革・生産性向上】などをテーマに活動されている方にもヒントがある内容となっています。
業界トーク / Virtual 2020
次世代工業化建築システム(DfMA+IC)に関する取り組み~DXへ向けたデジタルコンストラクション戦略
本セッションでは、大和ハウスの工業化建築の歴史、及び社会と共に変化してきた過程を振り返ります。そして、現在推進している全社的なBIM化への移行と建設プロセスのデジタライゼーションへの取組みについてご紹介します。設計BIM、施工BIMへの移行を通して情報連携を推進し、設計の自動化や施工の管理・省人化といったデジタルコンストラクションの取組み(PlanGridの活用事例)をご説明します。 そして、これらの取組みを通して工業化建築を次なるステップへと進化させる戦略を紹介します。そこでは、大和ハウスが高度成長期の少品種大量生産の時代に誕生させた工業化建築が、現代の少子高齢で多様な価値観を受入れる社会の中で、DfMAという手法とデジタル技術をいかに融合させて全体最適化を実現しうるのか、そして次世代の工業化建築の進化形へと変化できるのか、構想をご説明します。 これは調査機関が示している工業化建築がもたらす効果(例えば、コスト20%削減、リードタイム50%短縮など:マッキンゼー報告参照)を実証していくプロジェクトと位置付けています。 本セッションを通じて、生産性が低いと言われている建設業界の新たな在り方・未来を提言したいと思います。 We’d like to deliver our presentation to global audiences, subtitling in English.
業界トーク / Virtual 2020
BIMを活用した現場力と関係者間のコミュニケーションの融合(ROOFLAG賃貸住宅未来展示場)
“本物の良さを本物で伝えたい”という『ROOFLAG賃貸住宅未来展示場』の「発注者の熱い想い」は、CLT(Cross Laminated Timber)を用いた伝統的かつ未来を彷彿させる木造屋根の大空間のデザインに込められた。日本の都市部では、ほぼ初めてとなる大空間屋根構造にCLTが採用され、かつ特徴的格子デザインと防火性能の融合を図る必要性から、高い施工技術が求められる。当社では施工と技術部門一体で課題解決のフロントローディングをスタートさせた。特に①緻密なCLT仕口納まり、②CLTの組み立て手順と工期、③傾斜した三角形の屋根と外装システムとの納まり、④CLT組み立て施工手順とその精度、⑤CLT架構体の安全性、など施工上避けては通れない複合的課題解決は手探りからのスタートとなった。また工事を進める過程においては、関係者全員での「モノ決め」を進めるため、たとえ変更が発生した場合にも複雑な建物の状況を、わかりやすく「見える化」し合意形成を柔軟に進めることに重点となった。更に環境側面のリスクとして屋根の太陽熱透過材(ガラス)採用における空間温熱環境も課題となった。当社では総合的な技術解決のために、BIMをはじめとしたデジタルの力でオフサイト建設を進めた。
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