近年外資系企業を中心としてISO19650やPAS1192を中心とした国際規格や自社独自のProject Execution Planを構築している企業が日本の建設プロジェクトにも適用する事例が増えてきました。これらのプロジェクトではBIMやデータ連携を前提としたワークフローでプロジェクトを進めていくことが要求されます。 プレゼンテーション前半はそのようなワークフローを実現するために必要な人材をBIM Managerの採用要件から紐解いていきます。今後のBIM世界で活躍するために必要なスキルおよび経験を示していきます。 プレゼンテーション後半では実プロジェクトで運用する際に検討している項目を紹介します。 コラボレーション環境を活用することにより、手戻り減少などによる短工期での案件も見られます。一方で労働環境改善を目的とした残業規制による生産性の向上も課題の一つとなっています。社内外の環境の変化により現状のワークフローでは適切な運用ができないプロジェクトも見られます。 実案件においてデータ連携、ワークフローの自動化、テンプレート・ライブラリの整備により作業の効率化を図るうえでのトピックを紹介していきます。

業界を超えたデータ連係が求められている日本において、その可能性を目指す動きはあるものの、現実と理想のFit and Gapがありすぎ、関係者が自らの事として思う意識が低い。 これまでのデータとは、基本的に報告書のようなドキュメント化されたものや人が見て判断できるように加工されたグラフや表を紙ファイル（pdf形式）で保管されてきたものばかりであった。このように建設業界全体が旧態依然の慣習にとらわれている現状ではDXが推進されないものと危惧される。 そのような中、これらの課題を解決するため、調査業界、建設コンサルタント業界、建設業界、重機業界、発注者の第一線で活躍しているTOPリーダーを集め、現状の課題、解決策、将来のあり方を様々な観点で語りながら、本来あるべきデータの「形」に迫る。 それぞれの業界の立場で目的と成果に合わせたインプットとアウトプット情報を整理し、デジタルコンストラクション、デジタルロボティクスを始め、データの一元化、テクノロジーの連携、ワークフローの統合などによる最適な連携や連係手法をラウンドテーブル形式で探し出したい。 データドリブンやDXといった我々がまだ見ぬ世界によってどのような効果が得られるのか、またどのようにしたらこの世界にたどりつくのか、ここに参加する業界TOPリーダーの未発表構想を含め「あるべき姿」を暴き出したい。

弊社では昨年度、建築系設計部門において建物BIM化を達成しています。建設現場においても、このBIMモデルを誰もが簡単に活用していくためには、BIMに適したクラウド環境整備とデジタルマインドチェンジが必要です。 本セッションでは、弊社で2018年から導入しているBIM360をはじめ、昨年からはPlanGridやAssembleなど、新しいソリューションの現場における検証も先行して積極的に推し進めています。 そうした検証から得られたConstruction Cloudソリューション活用の様々な知見は、グローバルの視点から見ても大変ユニークで日本の建設現場を未来の建設現場へ変えていくヒントが多く含まれているとの評価もいただいています。 現場における課題や活用のメリットをデモを交えながらお伝えしつつ、誰もが活用できる建設現場のBIM活用への現在と展望の道しるべを紹介していきます。

ものづくりにおいてデジタルを用いた製造、加工の選択肢がより身近になってきています。このセッションでは、Fusion 360を用いて切削する際に気をつけること、便利な機能をご紹介します。

Inventor Design AutomationによりデスクトップAPIを使った処理を、ソフトウェアのインストールおよびライセンス無しにクラウドでを利用することが可能となります。また、見落とされがちなInventor Design Automationのさらなる利点としてはiLogicスクリプトをクラウドで実行できることにあり、これらのスクリプトは、CADファイル自身に埋め込まれ、特定の条件で自動的に実行されます。 本クラスでは、Forge Viewer、Forge Design AutomatioとiLogicの機能を組み合わせて活用し、Web GUIからのユーザ入力を元に、クラウド上にあるInventorファイルを更新し見積書や図面を生成するコンフィギュレーターの例を、シンプルなサンプルアプリケーションを用いてご紹介をします。

2019年4月 総務省 統計局の住宅・土地統計調査によれば、2018年の日本での木造住宅の着工件数は30,552千戸で、受託総数の57％を占める。そのうち在来工法で建てられた木造建築物はそのうちの約76％、23,000千戸（国土交通省「住宅着工統計」（2018年））といわれている。（ちなみにツーバーフォーの住宅はそのうちの約22％ で6,721千戸）。また、2015年に農林水産省が実施した「森林資源の循環利用に関する意識・意向調査」で消費者モニターに対して、今後住宅を建てたり、買ったりする場合に選びたい住宅について尋ねたところ、「木造住宅（昔から日本にある在来工法のもの）」及び「木造住宅（ツーバイフォー工法など在来工法以外のもの）」と答えた者が74.7％となり、在来工法木造住宅の建設ニーズは今後も維持されると考えられる。 　在来工法による木造戸建て住宅については、半数以上が年間供給戸数50戸未満の中小の建設事業者により供給されたものであり（請負契約による供給戸数についてのみ調べたもの。国土交通省調べ。）木造住宅の建築に大きな役割を果たしている。　 　一方で、日本の建築設計事務所におけるBIMの普及については、建築BIM推進会議におけるアンケート「建築分野のBIMの活用・普及状況の実態調査」（2021年１月 国土交通省調べ）から、1）設計事務所のBIM導入割合は全事業者の約46％で、そのうち専門設計事務所（意匠、構造、設備の単独事務所）は32％と低い、2）個人事務所（1～5人以下）の導入割合は25％と低い、3）BIM未導入の組織のうち約50％は少なくとも3年以内に導入を検討している、4）導入後に積極的に活用できているのは53％とのことで、木造在来工法における建築設計において、中小の建設事業者がBIMを活用するニーズがこれから高まることが予想される。しかし導入した企業の50％がCAD等の業務と二重作業になり、作業時間と手間が増加し人材育成に課題を感じている。 そこでREVITを活用した木造在来工法の住宅設計のプロセスについて、実例による手順書を作成し、テンプレートやいくつかのファミリを公開し、様々な課題を抱えているREVITユーザーの問題解決に役立ててもらう。この活動は日本建築士会連合会とも連携して実施するので、日本全体でREVITの普及に寄与するものと考えています。

「ものづくり大国」と言われ、日本を支えてきた製造業が危機に直面しています。近年、多くの企業において、テクノロジーの活用が経営戦略の最優先事項の1つになっている中、まだ多くの日本の製造業は経済成長期に導入した設備とプロセスを使って、属人的に設計・生産しています。また、最新のテクノロジーを導入したくても、世の中にどんなテクノロジーが存在しているか、それらをどう使うべきか、そしてうまく活用したらどんなメリットがあるかを理解できてないため、製造業DXやプロセスのデジタル化への一歩を踏み出すことができない製造業の企業も多くあります。このセッションでは、このようにデジタル化に遅れている製造業の企業が、デジタル時代を勝ち抜くために必要なテクノロジー戦略を、オートデスクの製造業向けソリューションを中心として、ご紹介します。

建物管理する上で必要な情報は建物の設計・施工段階を経て竣工図等のアナログデータから引き継ぐのが現状の主流である。それが建物管理における効率化の妨げとなっており、これを改選するためにBIMモデルを活用したデジタルデータで引き継ぎワークフローを提案する。Revitで作成したBIMモデルをDynamoを用いて維持管理側のデータベースへ移行を試みる。

昨年のAU2020にて我々が発表した『米子発　「Revit」+アドオン「BooT.one」を使用したBIM建築設計の効率化』ではΣ-BIM（シグマ・BIM）と名付けたBIMを軸とした専門系基幹システム実現の目的とその中核となるBIM規格導入の必要性やその効果だけでなく、BIM規格を策定し運用するために必要な組織づくりや考え方、意識改革の必要性やその秘訣についてご紹介させていただきました。それから1年が経ち、現在では「BooT.one」をベースとした独自のBIM規格が整い設計部門がモデリングしたBIMモデルを基に着工時には施工上の問題を解決したうえで施工図を現場に提供することが可能となりました。また国交省の令和3年度 BIMを活用した建築生産・維持管理プロセス円滑化モデル事業に「地域の設計業者を束ねたフルBIMモデル構築と地方ゼネコンにおけるBIM規格の有効性確認とその効果検証」が採択に至り、地方の中小事業所でも実現可能なBIMを示すことができると期待するところであります。この1年間に起きた施工現場とBIM戦略部の試行錯誤や、現場へのBIMの浸透でのこぼれ話などを基に地方BIMの可能性と実現のために必要な課題解決について発表させていただきます。

医療施設の設計では、諸室の仕様や法規制などの与条件が多いこと、ステークホルダーが多数で合意形成までに多くの時間を要することが特徴です。また、用途の特性から設計内容が複雑になりがちであり、意匠-構造-設備間での納まり調整不足や引き継ぎミス、それに起因するトラブルが起きやすい点も特徴として挙げられます。更には開院後のメンテナンスは元より、大型医療機器の入替や増改修も頻発します。これら医療施設設計や運用における様々な課題は、BIMが持つデータベースとしての特性をうまく用いることで改善される可能性があります。 そこで我々は、約３万 ㎡の新築の病院実例を対象に選定し、その実効性を検証しました。RevitとExcelを連携させた医療機器や設備諸元との情報連携、FORGEカスタムBIMビューワーを用いた情報検索やビジュアライゼーション、情報伝達の履歴管理等を実践しています。その中でも特に、Non-BIMユーザーを意識したBIMデータの活用手法と関係者の関わり方に注目し、医療施設における設計BIM・維持管理BIMのエントリーモデルのあり方を探り、BIM導入のハードルを下げ、広く一般的な普及の一助となることを目指しました。 ※「令和2年度国交省BIMモデル事業」の発表内容をより詳細に解説します。

設備BIM導入による生産性の向上は多く議論されてきました。施工BIMの利用とその生産性の向上目指すためには、製造業との情報共有やワークフローの見直しが不可欠です。プロジェクト中心で生産される設備部材は生産コストが高くなるだけではなく、スケジュール、品質が安定しません。BIMというプラットフォームに製造業が関わることで、生産性の高い手法で施工検討を事前に行うことができます。更に、サブコントラクタにとって、BIMの導入はプレハブ化による建設業界を変革するチャンスであるという認識が高まっています。現場での建設から工業化された建設へと移行することで、プロジェクトは安全性、生産性、予測可能性の向上という恩恵を受けることができます。このセッションでは、設備業界における工業化の重要性とその背景、海外における工業化の流れをご紹介します。また、国内で始動しているオートデスクBIMソリューションであるRevitとFabricationCADmep、RevitAPIを活用したダクト業界のCAM連携を通し、ダクトだけではなく、配管、電気、配筋など共通して考えられる製造への連携を見出していきます。

業務の属人化は、日本人の働き方、ひいては労働の構造に重大な影響を及ぼす社会課題のひとつです。わたしたちLIXILは、複雑な設計配慮が必要なパブリックトイレ空間の計画において、従来型の設計シーンからの脱却と、より高品質な空間提供の実現を狙って、新たなチャレンジを始めました。 「A-SPEC」(えーすぺっく)は、“ いっしょに考えます、トイレのこと ”をコンセプトに、建築設計者のパートナーになることを目指して開発した、パブリックトイレの自動設計クラウドサービスです。設計者が指定した空間や衛生設備器具に対して、クラウド上にある「A-SPEC」の自動設計プログラムが様々なシミュレーションを行い、数万件のアイデアから、より良いプランを提案します。 建築設計補助ツールである「A-SPEC」の特徴は、パブリックトイレ空間を【つくるしくみ】と、【えらぶしくみ】の双方を組み合わせた構成そのものです。 企業に蓄積されてきた【長年の提案経験・調査研究と洞察・商品知識や判断基準】を、自動設計プログラムに代替して【設計行為の効率化・品質安定化・複数案の検討容易化】を図るだけに留まらず、実際に今後サービスを利用する人が自動計算結果の比較検討や判断をしやすくなるための【評価表示の工夫】を行なっています。 その結果レイアウトをWeb上で3Dモデル化し、専用ソフト要らずで、その空間の確からしさを確認する際に活躍するのが、Forge Viewerです。また、Design Automation APIを介したRevit/AutoCADへのデータ連携も実装しています。 本講座では、「A-SPEC」のようなマイクロサービスの中で威力を発揮する、【Forgeの使いどころと採用メリット】についてご理解いただけると思います。 わたしたちはトイレメーカーとして、設計作業時間の削減はもとより、設計者の個々のノウハウに頼ることのない【設計ノウハウの汎用化・設計精度の均一向上】を目的としたデザインオートメーションの取り組みを行っていますが、【自社のノウハウ活用・業務改革・生産性向上】などをテーマに活動されている方にもヒントがある内容となっています。

現在日本では、地方自治体が抱える課題を解決するため、スマートシティ化が最大政策となりつつあります。スマートシティ化により、地域にダイナミックなデータの循環活用がもたらされ、街の持続可能性が高まり、地域の活力維持や増強が実現することが期待されます。そのスマートシティを支え、プラットフォームとしてBIM360を活用した事例を紹介します。

大林組は、日本でBIMという言葉が広く知られる前から全社でBIMに取り組んでいます。会社方針としてのBIM一貫利用を実施し、ワンモデルBIMをその実現手段として展開しています。設備でのRevit（MEP）の取組は、RUG公開情報を参考に、自社にて、ファミリ、テンプレート等の利用環境整備を行いつつ、設計施工PJを中心として複数PJに適用し、各PJでの様々な課題を克服し、現在に至っています。 本クラスにおいては、前半で、ワンモデルBIMでのRevit（MEP）の役割と関係者間での情報流通について得た知見について説明を行います。 設備分野において、可視化による顧客との合意形成や干渉チェックなどによる整合性の確保だけではなく、情報の活用や作業の自動化、他システムとの連携など、デジタルデータ、データベースとしての活用が進んでいます。 2050年カーボンニュートラルへの挑戦、2030年の温室効果ガス排出量削減目標の表明など、最近のエネルギー情勢の変化を踏まえ、より環境性能が高くサスティナブルな建物の実現に向けて、設備設計者の役割はますます大きくなりつつあります。 一方で、働き方改革での時間外労働時間の上限規制が2024年度に建設業界にもかかってきます。いかにして生産性向上を図り、労働時間を縮減するかが大きな課題として横たわっています。 後半では、設計段階での生産性向上のために、大林組が2011年より開発を継続している、建築BIMモデルの属性情報を活用した設備設計総合支援システム『BIMZONE-Σ』の開発の経緯と今後の展望について説明します。 設計初期段階で建築BIMモデルの属性情報と設備設計の様々な与条件データベース、設備負荷計算システム、エネルギー消費性能計算プログラムなどを連携させ、早期にシミュレーションを行い、結果をフィードバックすることで、より効率良く、高度な環境建築設計が実現できること目指しています。

　当社は、BIM方針として「BIM一貫利用」「統一モデリングルールの策定」「ワンモデル思想」を打ち出し、BIMを業務基盤とするワークフローへの変革を全社的に進めてきたが、施工段階におけるBIMモデルの利用が進まず、一貫活用の半ばでBIMモデルから二次元図に情報管理の主体が移行することが少なくなかった。それは、１枚の図面にあらゆる情報を載せ、細やかな詳細表現が必要とされた従来型の生産設計図と同じような図面をBIMモデルから作図する際の手間(労力)が、生産設計図の承認スケジュールに合わなかったからだ。 　こうした「図面」の課題に対して、建設行為こそが目的であるという原点に立ち戻り、施工に必要な情報とプロセスを分析、検証した。その上で、統一ルールに則って整備するワンモデルを主軸に据え、Revit機能やデジタル技術をもって「次世代型生産設計図」を考案した。このクラスでは、次世代型生産設計図の構築によって、BIMモデルから、いかに迅速で効率的に施工に必要な情報図を整え、施工につなげていくことができたか、その構築の過程とともに紹介する。 　同時に、専門工事会社の中でBIM化が進む鉄骨工事においても「図面」の課題があった。BIMモデルがあるにも関わらず、二次元図のみで情報管理していた時と同じ体裁での製作図が要求されていた。こうした課題に対して、ワンモデルと周辺データベースからの情報を「デジタル情報のまま」FABへ提供し、FABが管理する「生産BIMモデル」の有する「デジタル情報」を承認する手法を構築した。 　こうしたワンモデルを基盤とした取り組みにより、社内におけるBIMモデルの利用と、本来の目的である業務の変革が、どこまで進んだかを具体的な事例を通して紹介する。

手間のかかる面倒な作業をカスタマイズによって1つのコマンドで実行できるようにして効率化したり、複雑な処理を自動化することでミスを防いだりすることができます。このような効率化や自動化を行うために、AutoCADでおこなった操作を記録して、そのままマクロコマンドにできるアクションマクロから、AutoLISPやVBAのプログラミングによって便利なコマンドを新たに作成するプログラミングカスタマイズまで、AutoCADには様々な手段が提供されています。このクラスでは、なかなか手を出しにくいイメージのあるマクロやプログラミングカスタマイズに関して、実際に作成して実行するまでの手順を紹介していくので、AutoCADで自動化を実現して効率化に取り組む一助としてください。

コンクリートブロックを作図するにあたり、 簡易的な入力を行うだけで、あとはPCによる計算で作図させるシステムについての提案

本クラスでは、大和ハウス工業が九州工場で取り組んだ改善プロジェクトについて、インタビュー形式でお伝えします。 改善プロジェクトが解決すべき課題は全部で3つ。 １．外注作成における納期・コスト管理 ２．設計データ管理 ３．図面の3次元化 大和ハウス工業では、いかにして現場で日々発生する問題や、改善が必要な課題にチームで向き合い続けたか？ また改善案についてどのように議論を重ねたのか？デジタルツールと3Dプリンティングを活用しながら試行錯誤を重ねたことで、コストや納期、品質、工数をどのように改善することができたのか？などのトピックについて、その試行錯誤のプロセスを交えながらお伝えします。 本クラスを受講される皆様におかれましては、次の日から取り組むことができる技術や、マインドセット、また取り組み方について、ご注目ください。そして本クラスに登場するさまざまなハードウェアやソフトウェアによる改革プロセスにも耳を傾けてみてください。ものづくりは与えられるものではなく、自ら切り開くことでこそ、真にご自身の技能を発揮し、輝くことができることを示す、素晴らしい事例です。

近年、既存建築物の改装・改修工事や施設の維持管理・運用の高度化・効率化の推進が重要な課題となっています。 Autodesk Construction Cloud で共通データ環境（CDE：Common Data Environment）をクラウド上に構築すれば、設計者や施⼯者だけでなく、発注者や維持管理者も、建設プロジェクトに関わる様々なデータにアクセスできるようになります。 さらに Forge を活用すれば、維持管理者が必要としているデータにすみやかにアクセスできるように、Web アプリを作成し、外部データベースに保存されている修繕履歴の情報を Forge Viewer と組み合わせて表示することができます。 FM システム、不動産管理システム、BEMS のようなシステムと連携するために、Design Automation for Revit を使用して、Revit モデルの要素に属性情報を一括登録することもできます。 修繕の必要な場所を簡単に特定するための Viewer Extension の利用方法や、Revit モデルから詳細な情報を抽出する方法など、ワークフローをつなげるアイデアをご紹介します。

建築・土木向けのプロダクトパッケージである「AEC Collection」に含まれる各製品と、3D機械設計CADの「Inventor」を連携させることで、新しいワークフローの可能性が生まれます。また、土木構造物に付帯する機械設備に関しても、BIM/CIM活用の機運が高まっており、土木構造モデリングにおけるInventorの役割が大きくなっていくことが予想されます。 RevitモデルとInventorモデルを相互連携することで、樋門のゲートや鋼橋の上部工などの詳細度の高いモデルを効率的に作成することが可能です。また、InventorモデルはInfraWorksのパラメトリックパーツとして利用することができ、橋梁・トンネルなどの構造物を詳細かつ直感的に作成できるようになります。 「PD&M Collection」（製造業向けプロダクトパッケージ）には、Inventorに統合された有限要素解析ソフトウェア「Inventor Nastran」が含まれており、Inventorで作成したモデルを直接FEM解析に利用することができ、設計用モデリングと構造解析の連携性を高めます。 本セッションではAEC CollectionとInventorを連携した活用例を紹介し、土木構造物モデリングの新たな手法をご提案します。